「礼節」とは、礼儀作法に従った振る舞いができればよいというわけではなく、「他を尊重する気持ちを持つ」ことです。
「勤労」とは、向上心を持ち、志を高く持ち、誠意をもって働くこと・勉強することです。
創立者は「礼節・勤労」を尊ぶ徳育を教育の中心におくべきであるとし、建学の精神としました。学園の歴史は、この建学の精神実践の歴史と言えます。つまり、建学の精神は教育内容や学校の形態が変わっても教育の理念として受け継がれてきました。

本学は、学校法人宮崎学園の建学の精神「礼節・勤労」を教育理念とし、リベラル・アーツに基盤をおいた高等教育によって国際社会に貢献する人材を養成することを目的とする。

宮崎国際大学では、多様な入試方法によって志願者の能力・意欲・適性等を多面的・総合的に評価し、適正に選抜する。本学の求める学生像は、以下に示す能力と意欲を持った人とし、国内外から積極的に受け入れる。

1. 建学の精神「礼節・勤労」を尊ぶ教育方針に賛同する人
2. 国際社会や地域への貢献に価値観をもつ人
3. 学修にあたって、目的意識を明確にもち、自主的な活動をすることを求める人
4. 本学の学修に十分対応できる基礎学力・基礎技能を有している人

宮崎国際大学では、倫理観、よき社会人としての基礎学力と教養、職業人としての専門性を有する人材を養成するため、以下のような方針に基づいてカリキュラムを編成する。

1. クリティカル･シンキングに基づく学修が行える科目を設置する
2. アクティブ・ラーニング形態の授業が実現できる科目を設置する
3. 実践的な学修を実行しやすい科目を設置する
4. 授業科目は、シラバス(授業目標、授業計画、成績評価基準・方法等記入）で明確にして実施する
5. 学修成果は成績評価基準に基づき厳格に評価する

宮崎国際大学では、下記の資質・能力を身に付け、卒業要件となる単位を修得した学生に対し、学位（学士号）を授与する（国際教養学部：学士（比較文化）、教育学部：学士（教育学））。

1. 「礼節・勤労」を尊び、よき社会人としての倫理観をもつこと
2. 社会人に求められる教養と基礎学力、また専門職に求められる知識と能力を備えること
3. 社会の課題解決に立ち向かう思考力と実践力をもつこと

　宮崎国際大学は平成6（1994）年に比較文化学部・比較文化学科のリベラル・アーツ大学として開学以来、英語によるリベラル・アーツ教育をその源泉とし、グローバル社会で生きる若者に対し、自国文化に軸足を置いた多文化共生社会構築の考え方を涵養するとともに、グローバル社会の諸課題に立ち向かうための「考える力」と世界共通言語としての英語の習得を重視する教育を真摯に実践してきた。

　平成26（2014）年に教育学部・児童教育学科を開設した本学は、現在、国際教養学部・比較文化学科（平成18（2006）年に「比較文化学部」を名称変更）と教育学部・児童教育学科の2学部・2学科を有する大学へと発展した。教育学部においても、本学の教育目的である「リベラル・アーツに基盤をおいた高等教育によって国際社会に貢献する人材を育成する」（学則第1条1項）という理念に基づき、これからのグローバル社会に有為な人材を地域で育てるという役割を担う、高い教養に基づく教育の専門的技能を備えた人材の育成に日々取組んでいる。

　本学は今後ともあらゆる領域においてグローバル教育の維持･発展に資する施策を実践していくことをここに明記するとともに、現時点においては以下の領域において具体的数値を目標値として設定し、その維持及び達成に取組むこととする。

国際的教育環境の維持

1　本学の国際的教育環境を維持するため、外国人教授陣比率を全学では55％以上とし、国際教養学部においては75％ 以上とする。

海外留学のさらなる推進

2　学生の海外留学（海外派遣）を推進するため、毎年海外に派遣する学生数を大学（国際教養学部、教育学部）全体で15％以上とする。

外国語教育の充実

3　全学生が卒業までに身につける英語力の平均をTOEICで700点以上とし、国際教養学部の学生については、TOEIC 800点以上が30％以上、900点以上が10％以上となるよう語学教育の質のさらなる向上を図る。

外国人留学生の受け入れ

4　現在わが国では大学に進学する者が最も多い１８歳人口が急激に減少している。このように状況の中で、本学の教育・研究の維持・向上を図るためには優秀な外国人留学生を戦略的に受け入れていく必要がある。

 また、本学はグローバルな人材の育成を標榜していることから、多様な外国人留学生を受け入れ、外国人留学生と日本人学生が共に学び、交流することは、本学のキャンパスの国際化・多様化を推進し、ひいては日本人学生がグローバル人材として育つことに　寄与するものである。

以上のことから本学は、外国人留学生を積極的に受け入れることとし、年間の受け入れ目標を２０人程度とする。

平成29（2017）年9月策定